会社の持株会を利用して14年間、毎月5000円コツコツ積立投資した結果、配当金12万・売却益102万となった話

先日、数千円ではありますが、配当金が別の証券口座に振り込まれていました。

前職の会社の株式所有分(単元未満株)です。

日々、数万から20〜30万の資産額の変動を目の当たりにしているので、絶対的な金額としては微々たるものですが、キャッシュで手元に入ってくるのはやはり嬉しいものです。仮に5,000円を自ら稼ごうと思ったら時給1,000円のバイトを5時間ちょっと(移動費用・移動時間の損失補填分を考慮するとこうなる)やらないといけないですもんね。ありがたく頂戴しました。

さて、タイトルの通り、私は前職時代に会社の持株会の制度を利用して毎月5,000円ほど積立投資を行っていました。ボーナス時は15,000円なので、年間投資額は9万円程度でした。

ただ、今ではほとんど売却してしまっため、残りの100株未満の単元未満株を別の証券会社の口座で保有していたのでした。

輸送機器メーカーは景気敏感株であり運用がちょっと難しい

輸送機器メーカーの株式の変動リズムは、「景気敏感株」「景気循環株」と呼ばれるもので、業績が景気に大きく影響を受けるのがこの手の銘柄の特徴です。

一旦上がり出すと不況のシグナル(景気停滞局面)が出始めるまで継続的に上がる特徴があります。トヨタ自動車の株価変動をみていれば概ね日経平均と連動していることがわかります。勝手な想像ですが、7年(〜10年)近く上がったのち、7年(〜10年)くらい下落・停滞するイメージを持っています。

運用が少々難しいのは、「いつ景気が悪化するかは誰にもわからない」ので、「利益確定に向けた出口戦略に繊細さが要求される」ことだと思います。

マコクロ の「景気敏感株」への投資スタンスと結果

私は、この手のタイプの銘柄には3つのスタンスが有効だと考えています。

  1. 普段は景気など無視して淡々と積立投資(株価が停滞時は多めに買えるドル・コスト平均法が有効)を続ける
  2. 景気停滞局面の数年にも及ぶ退屈な株価は、良好な配当性向(配当利回り)から受ける「配当金」で満足しておく
  3. 好況時に向けて利益確定ポイントをあらかじめ決めておき、機械的に売り抜けてしまう

前職の会社では持株会の制度として「ドル・コスト平均法」での買い付けしか行えませんでしたが、結果的には現在の自身の景気敏感株に対する投資スタンスと合致しています。

そして「配当金」ですが、近年の日本企業は株主還元を強く意識しており、前職企業の配当性向はそれなりに向上傾向にあります。現在の株価に対する配当利回りも4%を超えます。

ちなみにこの狙いは「敵対的買収に対する防衛手段の1つ」として10年ほど前からどの企業も盛んに行われている方法です。この背景には2007年のブルドックソースが米国の投資会社スティールパートナーズにかけられた敵対的買収のTOBが日本企業に大きな印象をもたらしたことで有名です。(敵対的買収と言われているものの、市場に売られている公開株式を大幅取得する権利は誰にでもあるような、、というのが個人的な見解ですけどもね。。)

14年間の積立投資で、ざっくり投資総額が120万程度、790株の保有だったのですが、それまでに受け取った配当金(社員向けの奨励金含む)は12万にもなりました。

3回に分けて行った売却に対しての売却益は税込で+102万ほどです。

1回目と2回目の売却は2015年末で、アベノミクスのタイミングと業績V字回復タイミングがものの見事にハマり、大きく株価を伸張させたところで狙っていた利益確定ポイントとなる株価に達したので、持っている当時の株式600株ちょっとの株数を300株ずつリカクしていきました。これで+90万ちょい。

3回目は2017年の8月末で、これも売却水準株価に達したので100株リカク。この時はその後も株価は伸張しましたが2017年末を境に低迷期に入ったので、結果的には、まぁ悪くないタイミングだったと言えます。株価の天井で売るなんてできないですから。

反省点は手数料への思慮が足りてなかったこと

唯一の反省点は、売却タイミングではなく、持株会で定められた証券口座でそのまま売却してしまったことでしょうか。

当時は株式を売却した経験がなく、手数料などもあまり深く考えず「株価が好調なうちに早く!」と思い、早々に指定証券会社のネットバンクで売却しました。

100万近くのリカクでの手数料はそれなりの金額を払った記憶があります。そのくらいのボリュームの約定代金(取引価格)であれば、今ならまず間違いなくSBI証券(もしくは楽天証券)に移管してから売却しますね。5,000円くらい節約できます。100株程度の配当金額以上なわけですが、結構大きな差ですよね。

残りの単元未満株をSBI証券に移管しないのは、持株の売却時に発生する手数料より移管手数料の方がやや高くつくからです。

そして、単元未満株程度でなおかつ平均買い付け価格が現在の株価を上回ってしまっている(つまり含み損)現在の状況においては、運用証券会社で全株売却するかホールドし続けた方が良いだろうと判断しています。

ドル・コスト平均法は初心者はもちろん、中級者・上級者にもオススメできる投資手法

投資初心者向けにドルコスト平均法のメリットが書かれているサイトはたくさんあるのですが、よくよく考えてみると、投資中級者クラスほど絶大な威力を発揮させているようにも思えます。

ドルコスト平均法の特徴は「安い時にたくさん買い、高い時には少なく抑える、そして買い続ける行為を止めない(辞めにくい)」ことです。

一般には前半2つが強調されがちですが、こと長期での資産形成に対しては「買い続け・握力強くホールドし続ける行為を止めない(相場に居続ける)」ことが最も重要なのではないかと思うのです。

投資中級者は銘柄選定において、企業の業績、成長性、外部環境(金利・為替・地政学リスクなどなど)を十分に見極めて、慎重かつ大胆に投資のアクションに移ります。

一旦有望銘柄を発見したら割安になるまで狙いを定めてジッと待ち続けることがよくあります。

しかし、アベノミクスのような数年にわたって上昇が続くような相場の場合、特に手堅い投資を好む保守的な投資家の方においては「投資機会の損失」リスクとの背反になる可能性が否定できません。

「いつ暴落が始まるのだろう?」

と、少々の割高感とその後に起こりうる暴落への備えが原因で投資行動を大きく抑制し過ぎてしまう場合が往々にしてあります。

こんな時は「高値圏の株式市場環境においてはドルコスト平均法の考え方を応用して、半年に1度は所定の金額分までは有望銘柄に投資し続ける」といった投資方針も時には重要だと思うのです。

まとめ

長々と書きすぎたので一旦まとめます。

  • 14年間の毎月5,000円の積立投資で投資総額120万に対し、配当益12万・売却益102万を得た
  • 景気敏感株はドルコスト平均法による積立投資が効果的で、いつ売るかをあらかじめ明確にしておくことが重要(〇〇円で売る、もしくは2倍高で売るなど)
  • ドルコスト平均法の優れた点は「投資行動を辞めにくい」ことにある

投資初心者の方は積立NISA、iDeCoを通して、ぜひドルコスト平均法での積立投資を始めてもらえれば私としても嬉しいです^^